更年期で仕事に行きたくない、ミスが多い|更年期と仕事の両立支援対策

この記事のポイント
- 「行きたくない」は甘えではなく、ホルモン減少による脳の機能不全(エラー)です。
- 辞める前に「傷病手当金」や「特定理由離職」を知らないと、数百万円損をする可能性があります。
- 医師・労働衛生コンサルタント監修の「上司への相談テンプレ」で、明日からの負担を減らせます。
「毎朝、玄関で靴を履こうとすると涙が出てくる」
「以前は簡単にできた仕事なのに、頭に霧がかかったように集中できない」
今、この画面を見ているあなたは、責任感が強く、これまで必死にキャリアを築いてこられた方ではないでしょうか。
そして今、「こんなことで仕事を辞めたくない」という思いと、「もう限界かもしれない」という身体の悲鳴の間で揺れ動いていることでしょう。
インターネットで検索すると、AIや一般的なサイトは「無理をしないで休みましょう」「更年期は誰にでもあります」と答えます。
しかし、「じゃあ、今日会社をどう休めばいいの?」「休んだら生活費はどうなるの?」という、もっと切実な現実には答えてくれません。
本記事では、医師・労働衛生コンサルタント・臨床心理士・中小企業診断士という4つの国家資格を持つ代表医師の視点から、精神論ではない「具体的な更年期障害の対策」をお伝えします。
辞表を出す前に、この記事を読んで、使える制度や知識を使い倒してみてください。
▼ YouTubeチャンネルでは代表医師の佐藤が本音と経験も踏まえて動画で解説しています!
目次
なぜ「気合い」では乗り切れないのか? 医学的メカニズム

結論:
更年期障害の本質は、ホルモン減少による自律神経の乱れです。
あなたの「意志」や「根性」の問題ではありません。
【重要】
しかし、単に「休めば治る」ものでもありません。脳がパニックを起こしている状態なので、適切な「医学的な調整」を行わないと、復帰と休職を繰り返すことになりかねません。
脳の司令塔がパニックを起こしている
更年期に入ると、女性ホルモン「エストロゲン」の分泌が急激に減少します。
脳の視床下部(司令塔)は「ホルモンを出せ!」と指令を出しますが、卵巣が反応しないため、脳がパニックを起こします[1]。
視床下部は自律神経のコントロールセンターでもあるため、この混乱が影響し、体温調節、睡眠、感情の制御ができなくなります。これが、突然のホットフラッシュや不眠、理由のない不安感の正体です[2][3]。
すなわち、あなたの意志の弱さではなく、脳内のシステムエラーです[4]。
「辛い」と感じたら、それは立派な病気です
よく混同されますが、医学的には以下の3つは明確に区別されます。
- 更年期: 女性ホルモンの分泌が低下する「時期」のこと。
- 更年期症候群: その時期に、ホットフラッシュや疲れなどの「症状」が出ること。
- 更年期障害: 症状によって「日常生活や仕事に支障をきたす」状態のこと。
今、あなたが仕事に行けずに悩んでいるなら、それは単なる時期や症状ではなく、治療が必要な「更年期障害」という状態です。
早めに医療機関を受診することを推奨します[5]。
産業医が教える「医学的選択肢」:漢方・HRT・プラセンタ

結論:
治療の選択肢は豊富にあります。
特に、漢方薬は産業医面談でも頻繁に推奨される有効な手段の一つです。
【重要】
しかし、現代医療にも限界があります。
「この薬なら一発で全員に効く」という魔法はありません。
「あなたに合う薬を見つけるには試行錯誤が必要」という現実を知っておくことが、治療継続の鍵となります。
1. まずは試したい「3大漢方薬」
産業医の現場でよくご相談いただくのが漢方薬です。代表的なものとして、以下の3つが挙げられます。
- 加味逍遙散(カミショウヨウサン):
のぼせ感がありつつ、不眠やイライラなどの「精神症状」が辛い方に[6]。 - 女神散(ニョシンサン):
特にホットフラッシュなどの「のぼせ」が強く出る方に[7]。 - 柴胡加竜骨牡蛎湯(サイコカリュウコツボレイトウ):
イライラが強く、不眠傾向があり、動悸などが気になる方に[8]。
※これらはあくまで代表例であり、他にも数多くの種類があります。
現代医療の限界と「テーラーメイド」の難しさ
ここで一つ、正直な話をさせてください。
漢方薬は、飲んで1日でピタッと改善する人もいれば、2〜3ヶ月経過してから徐々に軽快する人、全く効果を感じない人と、効果に大きな個人差があります。
残念ながら、現代の統計に基づいた医療技術をもってしても、「その人に合った漢方を一発で当てる」ことには限界があり、一人一人に最適で正解な医療を提供する医療(完全なテーラーメイド医療)には至っていません[9]。
「薬を飲んだのに効かない、私はもう治らないんだ」と絶望せず、「次の選択肢を試そう」と医師と相談しながら、焦らずに合う薬を探していく姿勢が大切です。
2. 漢方以外の選択肢(HRT・プラセンタ)
漢方薬で改善しない場合でも、以下の強力な選択肢があります。
- HRT(Hormone Replacement Therapy ホルモン補充療法):
減少したエストロゲンを補う治療法です。婦人科やレディースクリニックで相談が可能です[10]。 - プラセンタ注射:
細胞活性化により不調を改善します。「更年期障害」という診断がつけば、保険診療で安価に受けられる場合があります[11]。
(※注) プラセンタの保険適用は、一般的に45歳〜59歳の女性が対象となることが多いため、受診時に医療機関へご確認ください。
【男性も注意】40代50代の「行きたくない」に潜むLOH症候群

結論:
男性にも更年期(※LOH(Late-Onset Hypogonadism 加齢男性性腺機能低下症候群)症候群)は存在し、テストステロンの低下が決断力や意欲を奪います[12]。
【重要】
実は、男性更年期を「うつ病」や「単なる疲労」と誤診され、抗うつ薬を飲み続けても治らずに離職してしまう男性もいます。
※LOHは、正式には「加齢男性性腺機能低下症候群」を示しますが、俗称として男性更年期症候群と呼ばれることが多いです。
「やる気が出ない」は性格の変化ではない
男性ホルモン「テストステロン」は、競争心や決断力、社会性を司るホルモンです。
テストステロンが減少すると、以下のような変化が表れます。
- 決断ができず、仕事のスピードが落ちる。
- 些細なことで部下にイライラし、怒鳴ってしまう。
- 朝立ちがなくなり、性欲が減退する。
- 「なんとなく不調」が続き、休日に寝ても疲れが取れない。
これらは「中年の危機」や「燃え尽き症候群」と誤解されがちですが、泌尿器科等での適切な治療で劇的に改善する可能性があります[13]。
【3つ以上当てはまったら要注意:AMSスコア簡易チェック】
世界的な診断基準である「AMSスコア[14]」から、特に重要な項目を抜粋しました。
- 総合的に調子が思わしくない(健康感の減少)。
- 関節や筋肉の痛みがある。
- ひどい発汗(おもに突然、緊張とは関係なく)がある。
- 眠くなりがちで、しばしば居眠りをする。
- 朝立ち(早朝勃起)の回数が減少した。
もしこれらに該当する場合、それは「疲れ」ではなく「病気(LOH)」かもしれません。
男性更年期については、以下の記事で詳しく解説しています。ご自身やパートナーに心当たりがある方は、ぜひあわせてご覧ください。
【産業医監修】男性更年期で仕事ができない時の対策と市販薬活用法(近日公開予定)
明日からできる! 辞めずにやり過ごす「職場での更年期対策」

結論:
治療効果が出るまでの間は、物理的な冷却と、心理的な「分身出社」で60点のパフォーマンスを目指してください。
【重要】
真面目な人ほど「いつも通り」働こうとして自滅します。
「今は低空飛行でいい」と割り切ることが、キャリアを守る一つの戦略です。
1. 物理的対策:ホットフラッシュを制圧する
会議中や商談中に汗が噴き出す恐怖は、外出を億劫にさせます。
- 首元冷却: ネッククーラーや保冷剤をタオルに巻いて首の後ろを冷やすと、のぼせが引きやすくなります[15]。
- 着替えの常備: 「汗をかいても着替えがある」という安心感が、予期不安を減らします。
- 水分補給: 冷たい水を一口飲むだけで、副交感神経が刺激され、パニックが和らぐことがあります。
2. 心理的対策:「分身出社」のすすめ
辛い時は、職場にいる自分を「仕事用の分身(アバター)」だとイメージしましょう。
「今、分身が叱られているけど、本体の私は分身を操縦しているだけ」と客観視する(乖離させる)ことで、ダメージを軽減できるでしょう[16]。
また、「今は6割の力で働けば合格」と一時的に自分に甘くすることも一つの対処法です。
3. 環境調整:テクノロジーに頼る
記憶力や集中力が低下する「ブレインフォグ」対策です[17]。
- 会議は録音する: 「聞き逃したらどうしよう」という緊張を手放すため、スマホやツールで録音・文字起こしを活用しましょう。
- シングルタスク化: マルチタスクは脳に負荷をかけます。「今はこれだけやる」と決め、ToDoリストを細分化しましょう。
【テンプレ付】上司へのカミングアウトと相談の技術

結論:
「辛い」という感情ではなく、「業務への具体的影響」と「代替案」を伝えることで、会社は配慮しやすくなります。
【重要】
会社には法律上の「安全配慮義務」があります。
このキーワードを意識した文面にするだけで、上司の対応は変わるでしょう。
ポイント:「辛い」ではなく「業務への影響」を伝える
会社は「あなたの感情」には介入できませんが、「業務パフォーマンス」には介入(配慮)する義務があります。
これを安全配慮義務(労働契約法第5条)といいます[18]。
上司に報告して相談する際には、以降に掲載しているケース1とケース2のテンプレートのように、感情的にならず、事実と対策を提案するのがコツです。
【ケース1】理解がありそうな上司への相談メール
件名:体調不良に伴う業務相談の件(氏名)
〇〇部長
お疲れ様です。
〇〇です。
私事で恐縮ですが、最近、更年期に伴う自律神経の乱れにより、急な発汗やめまい等の症状が出ており、医師の指導の下、治療を行っております。
つきましては、業務に支障をきたさないよう、以下の期間、一部テレワークの許可、または時差出勤のご相談をさせていただけないでしょうか。
・希望期間:〇月〇日〜(体調を見ながら相談)
・希望措置:週2回の在宅勤務、または10時出社
納期や品質には影響が出ないよう工夫いたします。ご検討のほど、よろしくお願いいたします。
【ケース2】厳しめ・保守的な上司への相談メール(産業医を活用)
件名:健康管理に関するご相談(氏名)
〇〇課長
お疲れ様です。
〇〇です。
最近、体調の変動により業務パフォーマンスの維持に不安を感じることがあり、一度、産業医の先生や保健師との面談を希望したく存じます。
専門家の意見を踏まえた上で、今後の働き方について課長にご相談・ご報告させていただければと考えております。
お忙しいところ恐れ入りますが、人事部への申請手順等、ご教示いただけますと幸いです。
ケース2では産業医や保健師などを挟むことで、上司も「医師の客観的な意見を確認すべき」という状況を作ることができます。
▼合わせて読みたい
会社を休む・辞める時の「損しない」方法

結論:
「傷病手当金」や「特定理由離職者」の制度を使えば、経済的な不安を最小限にして休むことができます。
【重要】
事前に知っておいてほしいのは、「退職後に受診しても手遅れ」だという事実です。在職中のたった一度のアクションが、数百万円の差を生むことがあります。
1. 有給休暇以上の休職:傷病手当金を活用する
有給休暇がなくなっても、病気やケガで働けない場合、健康保険から「傷病手当金」が支給されます[19]。
- 金額: 給与(標準報酬月額)の約3分の2。
- 期間: 最長1年6ヶ月。
- 条件: 医師の診断書があり、仕事に就けないこと。
医師への伝え方のコツ
単に「更年期で辛い」と言うだけでなく、「動悸が激しくて電車に乗れず、出勤できない」「集中力がなくミスを連発し、業務遂行が不可能」と、就労不能な状態を具体的に伝えてください。
これにより、医師も「自宅療養が必要(=休職)」という診断書を書きやすくなります。
2. 退職前の注意点:「特定理由離職者」を知っていますか?
どうしても退職を選ぶ場合、通常は「自己都合退職」となり、失業保険(基本手当)をもらえるまで2〜3ヶ月の給付制限期間(待機期間)があります。
しかし、更年期障害などの正当な理由がある場合、「特定理由離職者」として認定されると、給付制限なしですぐに受給できる可能性があります[20]。
自己都合でいきなり退職する場合と、特定理由離職する場合の金銭的な差について以降で詳しく解説します。
【月収30万円の例】「知っている人」と「知らない人」の受給額格差
衝動的に辞めるのと、制度を使って休んでから辞めるのでは、手元に残るお金は以下の表に示すように違います。
退職パターン比較表
| 項目 | パターンA:いきなり退職 | パターンB:休職→特定理由離職 |
|---|---|---|
| 在職中の給付 | パターンA:いきなり退職 0円 | パターンB:休職→特定理由離職 約360万円 (傷病手当金:月約20万×18ヶ月) ※傷病手当金=月収30万円×2/3=20万円 |
| 失業保険 | パターンA:いきなり退職 約50万円 (自己都合:待機2ヶ月+90日分) | パターンB:休職→特定理由離職 約50万円 (給付制限なし+即受給開始) |
| 合計受給額 | パターンA:いきなり退職 約50万円 | パターンB:休職→特定理由離職 約410万円 |
| 差額 | パターンA:いきなり退職 | パターンB:休職→特定理由離職 約360万円の差 |
※金額は標準報酬月額30万円、勤続年数10年未満の概算です。個人の条件・給付日数により異なります。
【超重要】認定のための絶対条件
- 在職中に病院を受診していること
- 「医師の判断により、業務継続が困難で退職した」という事実があること
退職してから初めて受診しても、この認定は受けられません。
更年期障害で勤務が難しい場合には、必ず、会社に籍があるうちに医療機関を受診して特定理由離職者の条件を満たして経済的に困窮しないような状況を事前に調整することを検討しましょう。
企業・管理職の方へ:更年期離職は「1.9兆円」の経営リスク

結論:
更年期離職による経済損失は年間約1.9兆円、女性特有の健康課題全体では約3.4兆円にのぼるとの試算もあります[21]。
ベテラン層の離職は、企業にとって致命的な痛手となります。
【重要】
対応を誤り、無理な業務でうつ病が悪化した場合、企業は安全配慮義務違反で訴訟リスクを負うことになります。
安全配慮義務と法的リスク
企業には、従業員が健康に働けるよう配慮する法的義務(労働契約法第5条)があります。
更年期による不調を「怠慢」と決めつけ、無理な業務を強いてうつ病が悪化した場合、安全配慮義務違反で損害賠償を請求されるリスクがあります。
熟練社員が抜ける穴は巨大です。新規採用コストをかけるより、一時的な業務調整や休職支援を行い、復職を待つ方が、経営合理的にも正しい判断と言えます。
そのため、更年期の症状に悩むベテラン社員に寄り添い、本記事で紹介したような事項を紹介できるように調整しましょう。
まとめ:人生の後半戦を守るために専門家を頼って無理しない
更年期は、身体のメンテナンスが必要になりやすい時期です。
決して、あなたが弱いからではありません。
この時期を乗り越えれば、ホルモンバランスは安定し、また穏やかに働ける日が来るでしょう。
一番やってはいけないのは、一人で抱え込み、誰にも相談せず、衝動的に辞表を出すことです。
- 医師に診断書を書いてもらう
- 産業医を通じて会社と調整する
- 制度を使ってお金の不安を消す
利用できる制度や仕組みを活用し、自分を守りつつ無理なく更年期と仕事の両立をご調整ください。
▼SUGARのオンライン産業医面談・お問い合わせはこちら
更年期障害だけで診断書は書いてもらえますか?
はい、可能です。ただし、単に「更年期障害」という診断名だけでなく、「うつ状態」や「自律神経失調症」など、業務遂行が困難であることを示す症状が併記されることが多いです。医師には、身体的な辛さだけでなく、「仕事に行けない」「ミスが増えた」といった社会生活への支障を具体的に伝えることが重要です。
職場に更年期だと知られたくありません。
詳細な病名を上司や同僚に伝える義務はありません。診断書には病名が記載されますが、提出先を人事部や産業医に限定することで、現場の上司には「体調不良による加療が必要」とのみ伝わるよう配慮を求めることができます。まずは産業医や人事担当者に相談し、プライバシー保護を依頼しましょう。
男性でも更年期外来に行っていいのでしょうか?
もちろんです。「泌尿器科」や「メンズヘルス外来」が専門となります。男性更年期(LOH症候群)は血液検査でテストステロン値を測ればすぐに分かります。うつ病だと思っていたらLOHだったというケースも多いため、不調を感じたら早めの受診をお勧めします。
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参考文献
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- e-Gov法令検索「労働契約法(平成十九年法律第百二十八号)」第5条(労働者の安全への配慮)
- e-Gov法令検索「健康保険法(大正十一年法律第七十号)」第99条(傷病手当金)
- e-Gov法令検索「雇用保険法(昭和四十九年法律第百十六号)」第13条、第23条(特定理由離職者)
- 経済産業省「女性特有の健康課題による経済損失の試算と健康経営の必要性について」(令和6年2月)
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