産業医面談で何を話す？話す内容と状況別の質問例、準備のコツ3つ

この記事のポイント

1. 産業医面談では「仕事の状況」「心身の症状」「生活習慣」の3つが主に聞かれます。
2. 長時間労働、メンタル不調、復職時など、状況によって質問の重点が変わります。
3. 事前に話したいことをメモにまとめておくと、伝え漏れがなくスムーズに相談できます。

導入

「いざ産業医と面談するとなると、緊張してしまって何を話せばいいかわからない…」

「限られた時間で、自分の悩みを的確に伝えられるだろうか…」

産業医面談を控えて、このような不安を感じていませんか？

産業医面談は、自分の健康状態を専門家に正しく理解してもらうための大切な対話の場です。事前に少し準備をしておくだけで、漠然とした不安は「伝えられる」という自信に変わり、より的確なアドバイスを受けられるようになります。

この記事では、産業医面談で一般的に話す内容や、状況別の具体的な質問例、そして面談を有効活用するための準備のコツを3つのステップでわかりやすく解説します。

▼ そもそも産業医面談の全体像を知りたい方は、まずこちらの記事をご覧ください。

産業医面談とは？目的や内容、企業の義務まで徹底解説【産業医監修】

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【基本編】産業医面談で主に話す3つのこと

産業医面談では、従業員の健康状態を多角的に把握するため、主に「仕事の状況」「心身の症状」「私生活の状況」という3つの側面からヒアリングが行われます。

主に話す3つのことは、不調の原因を特定し、適切な助言の基礎となります。

① 仕事の状況について

産業医はまず、仕事上のストレス要因を客観的に把握するため、担当業務や職場環境について質問します。

現在の業務内容や1日の仕事の流れ、労働時間、そして職場の人間関係に関する困りごとなどを尋ねられます。

健康状態と仕事との因果関係を探るうえで重要なため、具体的な事実をありのままに伝えることが大切です。

具体的な質問例

• 「担当業務と、1日の仕事の流れを教えてください」
• 「最近、仕事の量が増えたり複雑で難しくなったりしましたか？」
• 「職場の人間関係で、何か困っていることはありますか？」
• 「上司や同僚に相談しやすい環境ですか？」

② 心身の症状について

次に、現在の心や体の症状について、詳しくヒアリングされます。

精神的な症状としては、気分の落ち込みや意欲の低下、以前は楽しめていたことへの興味の喪失などがないかを確認します。

身体的な症状としては、睡眠の状態や食欲の変化、頭痛や動悸といった具体的な不調について尋ねられるでしょう。

ささいな変化と感じても、不調のサインとして重要な意味がある場合もあるため、遠慮なく伝えることが大切です。

具体的な質問例

具体的なメンタルヘルス不調の症状や病気が疑われるサインがわからない場合は、以下の記事も参考にしてみてください。

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ストレスが限界のサインは？受診の目安や自覚症状について解説！

③ 私生活の状況について

不調の原因を総合的に判断するため、仕事以外の生活習慣や、プライベートな出来事について質問されることもあります。

休日の過ごし方やリフレッシュできている感覚があるか、食事のリズム、家庭での心配ごとなどについて尋ねられるかもしれません。

もちろん、これはあくまで従業員の健康状態を正しく理解するためのものであり、話したくないことを無理に話す必要は一切ありません。

産業医には厳格な守秘義務があるため、話せる範囲で正直に答えることが、より的確なサポートにつながります。

具体的な質問例

• 「休日はどのように過ごしていますか？心身ともに休めている感覚はありますか？」
• 「食事は1日3食、規則正しくとれていますか？」
• 「ご家庭のことで、何か心配なことはありますか？」
• 「治療・介護・看護・育児・プライベートで困っていることはありますか？」

【状況別】ケースごとの質問例と伝えるべきポイント

産業医面談を行う理由によって、産業医が重点を置く質問は異なります。

1. 長時間労働
2. メンタル不調
3. 復職時
4. ストレスチェック後
5. 健康診断後
6. ハラスメント
7. 病気の治療との両立
8. 妊娠・出産・育児

以上の代表的な8つのケース別に伝えるべきポイントを事前に把握しておくと、話すべきことが明確になり、有意義な面談ができるでしょう。

ケース1：長時間労働で面談を受ける場合

長時間労働をした場合の面談は、過重労働による脳・心臓疾患やメンタルヘルス不調などの健康障害リスクの評価が主な目的です。

月の平均残業時間や、休日の労働状況など、具体的な労働時間を伝えることが重要です。

そのうえで、「休んでも疲れが取れない」「朝起きるのが非常につらい」といった疲労感や、睡眠・食事の乱れなどを伝えましょう。

伝えるべきポイント

• 具体的な労働時間
• 疲労の度合い
• 睡眠不足や食生活の乱れといった具体的な症状

ケース2：メンタルヘルスの不調で相談する場合

メンタルヘルスの不調で相談する場合、ストレスの原因を特定し、症状が業務に影響を及ぼしている程度を評価します。

「いつから、どのようなきっかけで不調が始まったか」「仕事のどの部分（例：業務量、人間関係）にストレスを感じるか」を整理しておくとよいでしょう。

また、集中力の低下やミスの増加など、業務に支障が出ている点があれば、正直に伝えることが大切です。

伝えるべきポイント

• 不調のきっかけと経緯
• 心身の不調の状況
• 具体的なストレスの原因
• 業務遂行上の支障（集中力の低下や突然の休業など）

ケース3：休職から復職する際に面談を受ける場合

復職時の面談では、主治医の診断書に加え、職場で働くうえで求められる業務遂行能力が回復しているかの判断が焦点となります。

現在の体調や症状の回復度はもちろん、起床・就寝時間や日中の活動量といった生活リズムの安定度を具体的に伝えましょう。

また、「復職したい」という意欲だけでなく、「戻ることへの不安」や「復職しやすくなる会社からの支援や配慮」なども含めて正直に話すことが、円滑な職場復帰と再発防止につながります。

伝えるべきポイント

• 治療状況
• 現在の体調や症状の回復具合
• 生活リズムの安定度
• 復職への意欲と不安
• 治療と就業などを両立するうえでの会社に求める具体的な配慮

ケース4：ストレスチェックの結果を受けて面談する場合

ストレスチェック後に「高ストレス者」と判定され、本人から申し出があった場合に行われる産業医面談です。

高ストレス者に対する産業医面談は、労働安全衛生法で定められており、従業員自身のストレスへの気づきを促し、不調を未然に防ぐことが主な目的です。 

面談では、ストレスの原因や心身の状況について産業医が確認し、ストレス軽減のためのセルフケア方法について助言します。また、従業員の同意を得たうえで、必要に応じて業務負荷の軽減や配置転換といった就業上の措置、組織やチームの改善について、会社に意見を述べます。 

伝えるべきポイント

• ストレスチェックの結果について、思い当たること
• 仕事の量や質、対人関係など、ストレスに感じている具体的な要因
• 睡眠不足や意欲低下など、心身に現れている自覚症状
• ストレスを軽減するために、自分で試していることや、会社に求める配慮 

▼合わせて読みたい

ストレスチェックで高ストレスと診断…面接指導の流れと注意点を解説

参考：e-Gov法令検索「労働安全衛生法」

ケース5：健康診断の結果を受けて面談する場合

健康診断後に産業医面談を行う場合は、「有所見」と判定された項目について、業務への影響度や業務による健康状態の悪化リスクを確認することが目的です。生活習慣の改善や就業上の措置を検討します。

産業医は検査数値の医学的な意味を説明し、日常生活で気をつけるべき点を助言します。

たとえば、血圧や血糖値が高い従業員に対して、食事や運動習慣、そして業務上のストレス管理について具体的なアドバイスを行います。

伝えるべきポイント

• 診断結果に関する自覚症状の有無
• 現在の生活習慣（食事、運動、睡眠、喫煙、飲酒など）
• 業務上、改善の妨げになっていると感じる点

参考：e-Gov法令検索「労働安全衛生法」

ケース6：職場のハラスメントについて相談する場合

職場のハラスメントが原因で産業医面談を行う場合、事実関係や心身への影響を整理し、解決策を探ることが大切です。

産業医は中立的な立場で話を聞き、まずは相談者の心身の健康を守ることを最優先に対応します。　

さらに、本人の同意を得たうえで会社の人事労務部門などと連携して、職場環境の改善を図るための助言を行うことがあります。

伝えるべきポイント

• いつから、誰から、どのような行為を受けているか（事実関係）
• それによって生じている具体的な心身の症状
• 今後の働き方について、自身の希望（例：異動、相手への指導など）

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パワハラによるストレスとは？防止のために企業がすべきことを解説！

参考：e-Gov法令検索「労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律」

参考：厚生労働省「職場におけるハラスメント」

ケース7：病気の治療と仕事の両立を図りたい場合

がんや生活習慣病などの治療をしながら仕事を続ける従業員の方も増えています。

そのため、治療と仕事を安全に両立させるための支援を行う目的でも産業医面談が行われます。

産業医は、主治医と連携しながら、治療の状況や副作用が業務に与える影響を医学的見地から評価します。さらに、通院への配慮、勤務時間の調整、業務負荷の軽減など、具体的な両立支援策を会社に助言します。 

伝えるべきポイント

• 診断名、現在の治療状況、今後の治療計画（主治医から説明された範囲）
• 倦怠感や集中力の低下などの副作用と業務への具体的な影響
• 両立のために会社に求める具体的な配慮（例：通院のための休暇、時差出勤、在宅勤務の活用など）

参考：厚生労働省「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」

ケース8：妊娠・出産・育児について相談したい場合

妊娠中や出産後の女性従業員が安心して働き続けるためには、母体と胎児の健康を守るための配慮が不可欠です。

産業医面談では、男女雇用機会均等法や労働基準法に基づく「母性健康管理措置」が適切に講じられるよう、専門的な視点から状況を確認します。

通勤緩和、休憩時間の延長、危険有害業務からの配置転換など、主治医の指導に基づいた具体的な措置について、本人と会社の間で円滑に調整が進むようサポートします。 

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つわりで仕事を休む社員の対応とは？妊娠初期の働き方と企業の義務

参考：e-Gov法令検索「雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等に関する法律（男女雇用機会均等法）」

参考：e-Gov法令検索「労働基準法」

面談を有効活用するための準備のコツ3選

産業医面談は、少しの事前準備で有意義な対話となり、効果を実感できます。

「話したいことの整理」「聞きたいことの明確化」「求める配慮の具体化」という3つの準備を行うことで、限られた時間を有効活用できるでしょう。

コツ1：話したいことを時系列でメモに書き出す

事前に話したいことを整理しておくと、当日に緊張してもうまく話せます。時系列で書き出すことが、状況を客観的に伝えるうえで非常に効果的です。

箇条書きで構いませんので、以下の点を整理してみてください。

• いつから不調が始まったか
• きっかけとなった出来事は何か
• 症状はどのように変化してきたか
• これまで試した対処法（通院など）は何か

メモがあるだけで、産業医は問題の核心を素早く理解できるでしょう。

コツ2：産業医に聞きたい質問をリストアップしておく

面談は、産業医から一方的に質問される場ではありません。従業員の疑問や不安を解消するための双方向のコミュニケーションの機会です。

事前に聞きたいことをリストアップしておけば、聞き忘れを防げます。

• 「自分のこの症状は、休職を考えるレベルでしょうか？」
• 「今の部署で働き続けるうえで、どのような点に気をつければ良いですか？」
• 「専門の医療機関を受診した方が良いでしょうか？」

など、気になっていることを遠慮なく質問しましょう。

コツ3：会社に求める配慮を考えておく

「こうしてくれたら、もっと働きやすいのに」という具体的な要望があれば、ぜひ産業医に伝えてみてください。

会社に伝えにくいことも、産業医が専門的かつ中立的な意見として伝えてくれる可能性があります。

具体的な配慮の例

• 一時的に時間外労働を制限してほしい
• チームや組織の状況を改善してほしい
• 特定の業務の負荷を軽減してほしい
• 医療機関の受診の調整をしてほしい
• 在宅勤務の日数を増やしてほしい

具体的な要望を伝えることが、実質的な職場環境の改善につながります。

面談後の流れとプライバシー保護について

産業医面談で話された内容は、守秘義務により本人の同意なく会社（人事や上司）に共有されることはありません。

ただし、従業員の健康を守るために職場環境の改善や就業上の配慮（例：業務量の調整、時間外労働の制限など）が必要だと産業医が判断した場合、本人の同意を得たうえで、必要な情報のみを会社に意見として提出します。

その他、従業員の生命に緊急的に関わることなど、ごく例外的な状況については、本人の同意の有無に関わらず共有されることがあります。

そのうえで、産業医面談後は一般的に以下のような流れで情報が会社に共有されます。

産業医は従業員と会社との「橋渡し役」となり、専門的かつ中立的な立場から、働きやすい環境づくりをサポートします。

産業医が遵守する守秘義務について詳しく知りたい場合や、どうしても産業医面談を受けたくないときは、以下の記事もご覧ください。

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参考：厚生労働省「労働者の心の健康の保持増進のための指針」

まとめ：万全の準備で、産業医面談を問題解決の第一歩にしましょう

産業医面談は、一人で抱えていた悩みを専門家と共有し、解決への道筋を見つけるための第一歩です。

今回ご紹介した3つの準備のコツを活用し、ご自身の状況を整理して産業医面談に臨むことで、漠然とした不安が解消され、きっと有意義な時間にできるはずです。

もし、自社に相談できる産業医がいない、あるいは急な休職者や高ストレス者への対応でオンラインでの面談がすぐに必要になった、という人事・労務担当者様がいらっしゃいましたら、合同会社SUGARのスポット相談サービスをご検討ください。

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