ストレスチェックは、2015年12月より義務化され、50人以上の従業員を雇用する事業場では実施が義務付けられています。しかし、ストレスチェックの目的が具体的にわからない人も多いのではないでしょうか。

今回は、ストレスチェックの目的と効果について解説します。ストレスチェックは、法律で義務付けられているだけではなく、実施するメリットも多くあります。正しく理解し、自社にとって有益なメンタルヘルス施策を考えていきましょう。

ストレスチェック制度の目的とは？

ストレスチェック制度は、従業員のメンタルヘルス不調を未然に防ぐことが一番の目的だといえます。では、具体的には、どのような視点でメンタルヘルス不調を未然に防止していくのでしょうか。3つのポイントについて解説します。

目的①従業員のメンタルヘルス不調への気づきを促す

従業員自身がメンタルヘルス不調に気付くきっかけになることが、ストレスチェックを行う目的の一つです。そのため、定期的にストレスチェックを実施し、ストレスの程度を知ることが重要です。気付かないうちに、メンタルヘルス不調が重症化する従業員も少なくありません。

とくに、「食欲がない」「頭痛がする」「眠れない」といった身体症状はストレスが原因だと気づかないことが多いといえます。「夏バテだから」「疲れているだけ」などと、メンタルヘルス不調の前駆症状を見過ごしてしまうかもしれません。

メンタル不調の兆候を見過ごさないよう、ストレスチェックにより自分自身のストレス状態を正しく理解する必要があります。

目的②高ストレス者を早期に発見する

メンタルヘルス不調のリスクが高い「高ストレス者」を早期に発見し、治療につなげることもストレスチェックの目的だといえます。ストレスの程度が強いと、メンタルヘルス不調に気付くだけではなく、専門家の介入が必要な場合があるでしょう。

ストレスチェックで高ストレス者と判定された場合、医師の面接指導を受けるよう、実施者から勧奨されます。医師は従業員のストレスの度合いや症状の有無などを把握し、勤務時間の調整や医療機関の受診などの必要な意見を企業に伝えます。

しかし、ストレスチェックを受検したのち、面接指導を受けた従業員は0.6％と非常に少ない割合です。従業員に強制はできませんが、企業はできるだけ受けるようにすすめることが重要です。

参考：厚生労働省「ストレスチェックの実施状況」

目的③集団分析により職場環境改善を行う

ストレスチェックでは、個人単位の分析だけではなく、部署や組織ごとの集団分析も実施します。業務の得手不得手や趣向、健康状態など個人の誤差を除いた状態で、集団のストレス傾向の把握が可能です。そのため、客観的な視点から職場環境の改善点が見つかります。

集団分析では、判定図を用いてストレス因子に関する二つの視点から、ストレス傾向を把握できます。全国平均値との比較ができ、メンタルヘルス不調に陥るリスクを数値化することも可能です。前年との比較を行えば、職場環境改善の効果検証としても活用できます。

客観性に富んだ定量的な分析であるため、社内での説明もしやすく、有効なメンタルヘルス施策だといえます。

ストレスチェックを行う効果とは？

では、ストレスチェックを行うと、企業経営にはどのような効果が見込まれるのでしょうか。3つの効果について解説します。

効果①従業員のメンタルケアへの意識と安心感が高まる

業務負担が大きく、周囲のサポートが得られない状況でも、強いストレス状態に置かれていることに気付かない従業員もいます。高ストレス者だと判定されれば、面接指導を受けたり、セルフケアの方法を習得したりと、メンタルケアについて対処するきっかけになるでしょう。

また、強いストレスを感じていても、職場の雰囲気や上司・同僚の反応を気にしてサポートを求められない従業員もいます。高ストレス者で、さらに面接指導を受けて業務負担の配慮が必要だと医師から言われれば、安心して上司に配慮をお願いできるでしょう。
ストレスチェックを通じて、自分自身のストレス状態を知ることにより、メンタルケアへの意識と安心感が高まるといえます。

効果②休職者・退職者が減少し採用コストが軽減される

ストレスチェックを通して、高ストレス者を特定し適切な対処につなげることで、休職者や退職者の抑止が期待されます。高ストレス者に該当する従業員と該当しない従業員を比べると、休職のリスクが高いことがわかっているのです。

ストレスチェックから1年以内に一カ月以上休職した従業員は、高ストレス者で男性6.6倍、女性2.8倍も多いとされています。

メンタルヘルス不調の兆候がみられる従業員を見過ごし、休職や退職に至ってしまうと、貴重な人材を失うことになりかねません。不足した人員を補充するために、新規採用にかかるコストもかさんでしまい、費用面での損失が大きいでしょう。

ストレスチェックにより、高ストレス者を早期に発見して対処することで、採用コストが軽減される効果が見込めるといえます。

参考：Tsustumi A et al.(2018) A Japanese Stress Check Program screening tool predicts employee long-term sickness absence: a prospective study

効果③職場環境改善により従業員のパフォーマンスが向上する

集団分析から職場環境の問題点を洗い出し、改善につなげることで従業員のパフォーマンス向上が期待できます。改善により、労働生産性向上に寄与することが研究で示されています。とくに、改善に必要なコストに対して約2〜3倍のメリットが得られることがわかっているのです。

参考：吉村ら（2013）「日本における職場でのメンタルヘルスの第一次予防対策に関する費用便益分析」

集団分析結果を参考にして、具体的な改善策を考えることも重要です。たとえば、集団分析から「業務の裁量権がなく、仕事のやりがいが足りない」という特徴がみられたとしましょう。業務の進め方について従業員同士が意見を出し合うと、裁量性を高め改善につなげることが可能です。

集団分析を生かし、従業員のパフォーマンスを向上できるよう、最適な改善策を考えて実行していくことが求められるといえます。

まとめ：ストレスチェックは企業に活力を与えるための第1歩

ストレスチェックと聞くと、メンタルヘルス不調を未然に防ぐための施策だというイメージが強いかもしれません。それと同時にストレスチェックは、従業員の働きやすさを高め、企業に活力を与えるための第一歩だといえます。

ストレスチェックのポジティブな側面を理解し、企業にとってより有益な施策を実行していきましょう。