職場に運動を取り入れて生産性も向上！気軽に実践できる事例も紹介
この記事のポイント
- 運動不足は、生活習慣病やメンタル不調のリスクを高めるだけでなく、企業の生産性低下にもつながる。
- 職場に運動を取り入れることで、社員の健康増進はもちろん、コミュニケーション活性化や企業イメージ向上といった多くのメリットが期待できる。
- 大規模な投資は不要。「できることから小さく始める」スモールスタートが成功の鍵。
- 運動が苦手な人にも配慮し、参加を強制せず、多様な選択肢を用意することが重要。
健康な体づくりには、バランスの良い食事、睡眠に加えて、適度な運動が欠かせません。しかしながら、運動不足は多くの現代人が抱える問題です。
近年、健康経営の一環として、社員の運動不足を解消するために職場に運動を取り入れる企業も増えてきました。
当記事では、運動不足が引き起こすリスクや職場で運動に取り組むメリットについて解説し、職場に運動習慣を取り入れる具体的な方法、そして実際に職場に運動を取り入れている企業の事例についても紹介します。ぜひ、参考にしてみてください。
目次
働き方と運動習慣
多様な働き方が広がるなか、リモートワークが増え、通勤時間が減り、場所と時間に拘束されない働き方が認められるようになった反面、運動不足が深刻な課題となっています。
リモートワークでは、通勤時間やオフィス内での移動の減少に伴って歩数が減少します。また、パソコンの前で座りっぱなしの時間が増え、メリハリをつけにくい生活になっている人も多いのではないでしょうか。
会社帰りにジムに行く習慣があった人も、リモートワークだと、わざわざ出かけるのが面倒になるかもしれません。
スポーツ庁の調査によると、「運動不足を感じる」人の割合は76.2％。年代別に見ると、30代～50代の働き盛りの年代で運動不足を感じる割合は約80％と報告されています。
また、「運動・スポーツを週に1日以上できない理由（複数回答）」については、「仕事や家事が忙しいから」（43.6％）「面倒くさいから」（39.8％）が高い結果として公表されています。
参考：スポーツ庁調査｢令和4年度 スポーツの実施状況等に関する世論調査概要｣
運動不足が引き起こすリスク
運動不足はさまざまな健康問題を引き起こします。さらには、企業にとってもリスクがあります。
主なリスクを具体的にみていきます。
体力・筋力の衰え
運動不足によって体力・筋力が衰えると、さまざまな悪影響を及ぼしやすくなります。
たとえば、日常的に歩いたり走ったりする際に息切れするほか、疲れやすく仕事を継続するのが困難になる場合もあるでしょう。
肩こり・腰痛
長時間座りっぱなしで同じ姿勢で仕事をすることが多い場合、筋力が低下し血流が悪くなるため、肩こりや腰痛に悩まされるようになります。
慢性的に肩こり・腰痛になると、自律神経が乱れて不眠になる可能性も高くなります。
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肥満
筋肉と基礎代謝が低下し肥満になると、高血圧や高血糖になりメタボリックシンドロームと診断される可能性があります。
そして、糖尿病や脳卒中、心筋梗塞など生活習慣病を引き起こすリスクも高まります。
メンタル不調
運動不足は、体だけでなくメンタル不調を引き起こしやすくなります。
運動不足で疲れやすくなると「セロトニン」や「エンドルフィン」の分泌が減少し、不眠やうつ、不安障害などにつながるといわれています。
参考：厚生労働省 健康日本21アクション支援システム ～健康づくりサポートネット～「セロトニン」
運動不足は企業にも影響
運動不足によって社員が心身の不調をきたすと、業務パフォーマンスが下がり、生産性の低下に直結します。
また、疾病による休職者が出ると、他の社員への業務負担が増加し、さらなる不調者を生むという悪循環に陥る可能性もあります。
このような状態が続けば、企業のイメージダウンにもつながりかねません。
職場で運動に取り組むメリット
社員の運動不足は企業の成長にも影響を及ぼすため、昨今、健康経営に取り組む企業では、さまざまな形で職場で運動できる環境をつくるようになりました。
職場で運動に取り組むメリットは次の5つです。
- 社員の心身の健康維持・増進
- 社員の運動の習慣化
- 企業の生産性の向上
- コミュニケーションの活性化
- 投資対効果（ROI）の高い健康投資
以降でそれぞれ詳しく解説します。
メリット①社員の心身の健康維持・増進
筋トレなどの運動によって筋肉がつけば、代謝が活発になるため肥満や高血圧、糖尿病など生活習慣病の予防になります。
適度な運動をすることで、体力・筋力がアップし、血流もよくなるため肩こりの改善につながるでしょう。体力がつけば自己免疫力も向上するため、企業の医療費削減も期待できます。
また、適度な運動は、精神的な健康にも良い効果を発揮します。運動すれば気分転換でき、ストレス解消できるため、メンタル不調の予防や睡眠の質向上にもつながるでしょう。
ウォーキングやエアロバイク、踏み台昇降などリズム運動で、幸せホルモンと呼ばれる「セロトニン」が分泌され、適度な有酸素運動でやる気と集中力を高める「ドーパミン」が分泌されるためです。
参考：厚生労働省 健康日本21アクション支援システム ～健康づくりサポートネット～「セロトニン」
メリット②社員の運動の習慣化
社員が一番長い時間を過ごす職場で運動すれば、「仕事が忙しいから」「面倒だから」運動ができないという社員も、運動への心のハードルを下げることができます。
一人で運動に取り組むのは面倒でも、職場でみんなで一緒に取り組めば運動を習慣化するきっかけになるでしょう。
メリット③企業の生産性向上
運動をすることによって社員が健康になれば、業務パフォーマンスが上がり企業の生産性向上も期待できるでしょう。
また、社員の健康を重視する企業の姿勢は、企業イメージのアップになり、優秀な人材が集まることにもつながります。
メリット④コミュニケーションの活性化
社内で一緒に運動をすることで、社内コミュニケーションが活性化するでしょう。
時には部署やチームを越えた交流にもつながり、社内全体が活性化するなど、良い効果を生み出す可能性があります。
メリット⑤投資対効果（ROI）の高い健康投資
職場で運動に取り組むメリットは大きい一方で、施策の導入には、運動器具などの設備投資や外部サービスの利用料、運営にかかる人件費などのコストが伴います。
しかし、その投資対効果（ROI：Return on Investment）は、単なるコストではなく、将来への価値ある投資です。
具体的には、医療費の適正化、体調不良による欠勤（アブセンティーズム）の減少、出勤はしているものの心身の不調で生産性が上がらない状態（プレゼンティーズム）の改善、さらには企業イメージ向上による採用コストの削減といった形で現れます。
経済産業省の調査でも、健康経営に取り組む企業は収益性や株価などの企業価値において高い評価を受ける傾向が報告されており、長期的な視点での投資価値は大きいといえるでしょう。
参考：経済産業省「健康経営」
職場での運動の導入の障壁と解決策
中小企業においては、「運動のためのスペースがない」「予算が限られている」「業務時間との兼ね合いが難しい」といった現実的な障壁もあります。
しかし、必ずしも大規模な設備投資が必要なわけではありません。
例えば、次のような工夫を行うことでリソースを確保することができます。
- スペースの確保: 会議室の空き時間を利用する、座ったままできるストレッチを導入する、オフィスの外でのウォーキングを推奨するなど、既存の環境で対応できます。
- 予算の確保: ラジオ体操のように無料で始められるものや、自治体や健康保険組合が提供する健康増進プログラムを活用する方法もあります。
- 時間の確保: 始業前や昼休み、業務の合間の5〜10分の「アクティブ・ブレイク（積極的休憩）」を推奨するなど、短時間で実践できる工夫が有効です。
重要なのは、完璧な環境を目指すのではなく、「できることから小さく始める（スモールスタート）」という姿勢です。
参考：経済産業省「企業の「健康経営」ガイドブック～連携・協働による健康づくりのススメ～」
施策を進める上での注意点：多様性への配慮
施策を進める上で最も重要なのが、多様性（ダイバーシティ）への配慮です。
運動が得意な社員もいれば、苦手な社員や、持病や障がいなど身体的な制約がある社員もいます。
運動の推奨が、一部の社員にとって「同調圧力」や「新たなストレス」とならないよう、以下の点に注意することが不可欠です。
- 参加を強制しない: すべてのプログラムは任意参加を原則とし、不参加による不利益がないことを明確に伝えます。
- 選択肢を複数用意する: 激しい運動だけでなく、ヨガやストレッチ、瞑想、ウォーキングなど、体力レベルや好みに合わせて選べるようにします。
- 目的を広く設定する: 目的を「運動」に限定せず、ストレス軽減やリフレッシュ、コミュニケーション活性化といった、より広い「ウェルビーイング（心身の健康）」の向上に置くことで、誰もが参加しやすくなります。
全従業員が尊重され、心理的に安全な環境で健康増進に取り組めるような包括的なアプローチ（インクルーシブ・アプローチ）を心がけましょう。
職場に運動習慣を取り入れる具体的な方法
職場に運動習慣を取り入れるためには、さまざまな方法があります。すぐに実践できる方法から少し準備が必要な方法まで紹介します。
①デスクで筋トレ・ストレッチ
社内で決まった時間に運動するのが難しい場合、デスクで座ったまま筋トレやストレッチをするのがおすすめです。
最初は、簡単な筋トレやストレッチの方法を動画で紹介したり、インストラクターに指導してもらうなど、正しいトレーニングの方法を身につけるようにすると継続しやすいのではないでしょうか。
慣れてくれば、オフィスの中やリモートワーク中の社員も気軽に取り組むことができます。
デスクでできるストレッチや筋トレなどは、下記の記事でご紹介しています。ぜひご覧ください。
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②ラジオ体操
工場や製造現場では、以前から毎朝ラジオ体操をしている職場が多くあります。短時間（ラジオ体操第一が3分10秒）ででき、必要なものは運動できるスペースとラジオ体操の音楽のみです。
短時間ですが、効率よく全身運動ができ、ストレッチや肩甲骨を動かしたり筋肉を刺激したりする動きもあるため、肩こり・腰痛の改善になります。また、リズミカルな運動によってセロトニンが分泌され、メンタルの安定にもつながります。
③イベント開催
インストラクターを招いて、昼休みにヨガやピラティスの教室を開くと、社員が気軽に参加できるでしょう。
また、曜日や時間を決めてウォーキングやランニングをしたり、年に1、2度運動会を開催している企業もあります。運動を通して社内のコミュニケーションの活性化にもつながります。
リモートワークによって歩く時間が短縮された人も、仕事が始まる前やお昼休み、終業後など、できるだけ外に出て歩く時間を意識的につくることも大事です。
④スタンディングミーティング
一日中椅子に座って仕事をすると、血流が悪くなります。そこで、立った状態で会議をするスタンディングミーティングがおすすめです。
また、会議だけでなく、デスクワークそのものにスタンディングワークを導入すれば、血流が良くなり足の筋力低下も防げます。
⑤スポーツジムとの提携
福利厚生の一環としてスポーツジムの料金補助をしたり、ジムと連携をして社員の運動を推進する方法もあります。
スポーツジムによっては、運動だけでなく栄養指導をしているところもあり、社員がトータルで健康意識を高めるきっかけにもなります。
企業に運動を取り入れている事例
運動を習慣化するためには、「楽しさ」が大切です。運動習慣がない社員も参加したくなるような「楽しさ」があれば、継続することができるでしょう。
ここでは、経済産業省などが優良事例として公開している企業の取り組みを、方法別に紹介します。
多くの企業が、コストを抑えた創意工夫によって、具体的な数値を改善しています。自社で導入を検討している施策に近い事例をぜひ参考にしてください。
事例①「勤務時間内ストレッチ」でストレス指標の「身体的負担」を改善
企業概要: サッポロフィールドマーケティング株式会社（その他、従業員605名以上）
具体的な取り組み:
- 職種に合わせたストレッチの導入: 勤務時間中に誰でも参加できるストレッチを導入。様々な職種の従業員が参加しやすいよう、複数の時間帯で実施する工夫を行いました。
- 多角的な健康セミナーの開催: ストレッチに加え、オンライン形式で「メンタルタフネス」や「睡眠改善」に関するセミナーも開催し、身体と心の両面から従業員の健康をサポートしました。
数値による改善結果:
- これらの取り組みの結果、ストレスチェックにおいて、心身の負担度合いを示す「身体的負担」のスコアが改善しました。さらに、「仕事の量」や「活気」といった指標も改善が見られ、プレゼンティズム（心身の不調による生産性低下）の改善につながりました。
参考：ACTION！健康経営（日本経済新聞社）「中小規模法人部門 取り組み事例集（健康経営優良法人2024）」
事例②「毎日のラジオ体操」で運動を始めた社員が0%から24%に増加
企業概要: 株式会社プロデュース（福祉、従業員111名）
具体的な取り組み:
- 毎日2回のラジオ体操: 従業員の健康維持と体力低下の抑制を目的に、全事業所で毎日2回ラジオ体操を実践。さらに、自社で開発したリハビリ体操も導入しました。
- 家族を巻き込んだ健康づくり: 自宅でも実践できる運動メニューを作成し、従業員だけでなくその家族にも共有。会社全体で健康意識を高めるアプローチを行いました。
数値による改善結果:
- 従業員アンケートの結果、「この半年以内に運動を始めた」と回答した従業員の割合が、施策開始前の0%から24%へと大幅に増加し、運動を始めるきっかけ作りに成功しました。
参考：ACTION！健康経営（日本経済新聞社）「中小規模法人部門 取り組み事例集（健康経営優良法人2024）」
事例③「歩数イベント」で優勝チームの平均歩数が1,500歩以上増加
企業概要: 株式会社阿蘇ファームランド（宿泊業、従業員150名以上）
具体的な取り組み:
- チーム対抗ウォーキングイベント: 従業員の運動習慣の改善を目的として、自社施設を活用したチーム対抗のウォーキングイベントを年に2回開催。楽しみながら競える形式にすることで、高い参加率を促しました。
- 継続的な健康サポート: イベント後も、自社の健康測定機器の利用や専門家による運動指導などを通じて、従業員の継続的な健康づくりを支援しました。
数値による改善結果:
- このイベントには対象従業員の82.7%にあたる110名が参加。優勝チームは、チーム全体の1日あたりの平均歩数がイベント前と比較して1,500歩以上増加するという顕著な成果を上げました。
参考：ACTION！健康経営（日本経済新聞社）「中小規模法人部門 取り組み事例集（健康経営優良法人2024）」
事例④「スタンディングワーク導入」で高頻度の運動習慣が定着
企業概要: 株式会社SACO（生活関連サービス業、従業員6名）
具体的な取り組み:
- スタンディングデスクの標準導入: 長時間座りっぱなしの姿勢が健康に与える影響を考慮し、執務を行う際の基本デスクとしてスタンディングデスクを標準で導入しました。
- 立ったままの文化醸成: 短時間の打ち合わせなども、デスク周りで立ったまま行う文化を醸成。自然と体を動かす機会を増やし、会議の効率化も図りました。
- アクティブ・ブレイクの推奨: 立ち仕事の合間にリフレッシュできるよう、ストレッチエリアを設け、従業員が能動的に休憩（アクティブ・ブレイク）を取ることを推奨しました。
数値による改善結果:
- こうした「脱・座りっぱなし」の環境整備の結果、「運動をしている」と回答した従業員のうち、「週3回以上」運動する人の割合が、施策開始前の50%未満から90%へと大幅に向上しました。
参考：ACTION！健康経営（日本経済新聞社）「中小規模法人部門 取り組み事例集（健康経営優良法人2024）」
事例⑤「スポーツジムなどの健康費用100%補助」で主体的な健康づくりを促進
企業概要: 有限会社宮地商店（保険業、従業員13名）
具体的な取り組み:
- 健康投資の100%補助へ改定: 当初導入していたスポーツジムの会費補助制度が、利用率の低迷という課題を抱えていました。そこで制度を見直し、従業員の金銭的負担がゼロになる「費用100%補助」へと改定しました。
- 「マイ健康宣言」制度の導入: 従業員が自ら「体重減」「筋力UP」などの健康目標を立て、その達成に必要な支援（プロテイン代の補助など）を会社が福利厚生として提供する制度も導入し、主体性を尊重しました。
数値による改善結果:
- この改善により、従業員が自ら主体的に健康づくりを考える文化が醸成されました。具体的な健康数値の改善だけでなく、従業員発の提案が増え、社内のコミュニケーションが活性化するという定性的な成果に繋がっています。
参考：ACTION！健康経営（日本経済新聞社）「中小規模法人部門 取り組み事例集（健康経営優良法人2024）」
まとめ：職場に運動習慣を取り入れて、業務パフォーマンスを向上させよう
「仕事が忙しい」などの理由で多くの人が運動不足に陥っています。企業として、社員の健康増進のため、職場で運動を奨励したり、運動できる機会を提供することが大事です。
運動習慣を身につけ継続するためには「楽しさ」が大事なポイントになるため、スマートフォンアプリやスマートウォッチなどを使ってゲーム感覚で競うなど、工夫してみるとよいでしょう。
社員の健康は、業務パフォーマンスの向上につながり、企業のイメージアップにもなります。企業の事例も参考にして、まずできることから取り入れてみてください。
監修者情報
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職場で運動を導入するメリットは何ですか？
社員の心身の健康増進、生産性の向上、コミュニケーションの活性化などが期待できます。健康経営の一環として、企業イメージの向上にも繋がります。
運動を導入したいのですが、スペースや予算がありません。どうすれば良いですか？
会議室の空き時間を利用したストレッチや、座ったままできるエクササイズなど、大きなスペースやコストをかけずに「できることから小さく始める」のがポイントです。自治体や健康保険組合のプログラムを活用する方法もあります。
運動が苦手な社員への配慮はどうすれば良いですか？
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