近年、社員の健康を守ることで企業の生産性が向上し、経営面にも成果が期待できるという視点から「健康経営」が注目されています。
企業の生産性への影響度を評価する指標の1つである「プレゼンティーズム」や「アブセンティーズム」という言葉をよく耳にするようになりました。
「プレゼンティーズムってどのようなもの？」「健康経営とどんな関係があるの？」など、聞いたことはあっても明確に理解できていない人も多いのではないでしょうか。
そこで、本記事ではプレゼンティーズムの意味を説明し、プレゼンティーズムが企業に与える損失や発生要因、企業ができる改善策について解説します。
企業の人事や労務部門、社員の健康関連の業務に携わる人は、プレゼンティーズムについて学び、健康経営につなげていくヒントを見つけてください。
プレゼンティーズムについて耳慣れない方のため、まず言葉の意味についてみていきましょう。
プレゼンティーズムとは、「心身の疾患や不調を抱えながら出勤し、業務を行っている状態」のことを指します。「疾病出勤」ともいわれています。
出勤して仕事をしてはいるものの、体調不良によって仕事に集中できず、作業効率が落ちたりミスが多くなる状態です。
そのため、企業の生産性を測る指標の1つとして活用できます。
プレゼンティーズムは本人の感覚の部分が大きく、客観的に数値化するのが困難なため、信頼性や妥当性の検証について、さまざまな研究が行われてきました。現在、測定方法として主に5つの方法があります。いずれも、社員が質問票に答える形での調査です。
①WHO-HPQ
WHOで使用されている、ハーバードメディカルスクール作成の「WHO健康と労働のパフォーマンスに関する質問紙」を用いています。
３つの質問で構成され、得点方法は「絶対的プレゼンティーズム」と「相対的プレゼンティーズム」の２つで表示されます。日本人は、健康関連コストの算出時には、相対的プレゼンティーズムを用いるほうがよいとされています。
東京大学のワーキンググループが作成したもので、アンケートの設問数を減らして負担軽減を図り、プレゼンティーズムの意味をそのまま反映したアンケート１項目で評価します。
アメリカのタフツ大学医学部が作成した質問項目の日本語版です。「時間管理」「身体活動」「集中力・対人関係」「仕事の結果」の４つの尺度、25問で構成されています。
産業医科大学が開発した、健康問題による労働機能障害の程度を測定する調査票です。７つの設問で構成され、合計得点で評価します。
まず、健康問題の有無を確認したあと、「有り」の社員に対し、「健康問題の内容」「症状がある期間」「仕事の量」「仕事の質」の４つの設問に答え、10段階評価で把握します。
参考：経済産業省「企業の『健康経営』ガイドブック」（PDF）
プレゼンティーズムと同じように最近聞かれる言葉に「アブセンティーズム」があります。「心身の不調により仕事を休業している状態」を指す言葉です。すなわち、欠勤や休職をしている状態です。
プレゼンティーズム、アブセンティーズムともに、社員の健康が保たれていないため企業の経営損失につながる点では同じです。社員の不調が目に見えているのがアブセンティーズム、表に出ていないのがプレゼンティーズムとなります。
一見、アブセンティーズムのほうが企業の生産性低下を引き起こす要因と捉えられやすく、長年問題視されてきました。ところが、昨今では、プレゼンティーズムが表に見えにくいだけに、予防や対策を立てづらく、企業のパフォーマンス低下に大きく影響していると注目されています。
経済産業省では、それぞれを下記のように定義しています。
プレゼンティーズムとは欠勤にはいたっておらず勤怠管理上は表に出てこないが、健康問題が理由で生産性が低下している状態」、アブセンティーズムは「健康問題による仕事の欠勤（病欠）を意味しています。
経済産業省「健康経営オフィスレポート」（PDF）
プレゼンティーズムがどのような問題を抱え、企業にどのような損失を与えているのかを解説していきます。
社員の体調不良はなかなか目に見えづらく、周囲が気付くことができません。場合によっては、長期間不調が続き、メンタルが不安定な状態になり、症状が悪化する可能性もあります。
もともとは軽い疲労感で出社できないほどではなかったため、仕事を続けていたかもしれませんが、体調不良のまま仕事を続けることで症状が悪化することもあります。
プレゼンティーズムが長引くと、ますます仕事に集中できず、パフォーマンスが下がり、企業の労働生産性が低下するという悪循環を引き起こすでしょう。
社員が通院や入院をすることになれば、企業は医療費や保険費なども負担する必要があります。
さらに、仕事を続けることができず退職することになれば、企業にとっては大きな損失です。社員のスキルやマンパワーだけでなく、人材育成にかけたコストの損失も発生してしまいます。
社員の1人でも大きな損失ですが、プレゼンティーズムの社員が複数いる可能性もあります。同じように、病気休暇や入院、通院が必要な社員が表面化し、退職者が増えて離職率が高まると、企業のイメージダウンにもつながりかねません。
そうなる前に、プレゼンティーズムの予防対策や、悪化する前に何らかの対策をとることは企業にとって欠かせない問題の1つです。
では、プレゼンティーズムが発生する要因や背景にはどのようなものがあるのでしょうか。対策を立てるためにも要因を知っておくことが必要です。「職場の環境」「職場のコミュニケーション」「健康意識」の3つの点から解説します。
そもそも、日本人はとくに勤勉で「多少の不調で休んではいけない」という企業風土が昔からあります。
自分に任されている仕事や、ほかの社員のことを考えると「休むわけにはいかない」という責任感を感じたり、「休めばそれだけ仕事の遅れが自分に返ってくる」という不安から、無理を押して出勤することがあります。
仕事に対する全責任を1人で背負っていたり、チームで共有しサポートし合える体制ができていないと、不調になっても休みづらい職場になるでしょう。
また、休暇制度を自由に使いにくく、休暇を取る人が少ない職場だと、休暇を取ることに後ろめたさを感じてしまい、体調が悪くても我慢して出勤する人が発生しがちです。
日ごろから、社内のコミュニケーションが取れていない職場では、周りの社員の不調にも気付かず、入院したり退職したりするまで「何も知らなかった」という事態になりかねません。
同じ部署の部下や同僚が、顔色が悪い、最近元気がない、ミスが多いなどの変化に気付いたときにコミュニケーションがとれていれば、お互い助け合って、仕事を休んで回復に専念することができるでしょう。
ふだんからコミュニケーションを図る風通しの良い職場環境を作るのは、一朝一夕にはいきません。小さな取り組みを積み重ねる努力をしてください。
ふだんから健康意識が低い企業も少なくありません。毎日のように深夜まで残業、休日出勤、時間外労働が常態化している職場では、休みが取りにくいばかりでなく、プレゼンティーズムに陥っている社員が多いのではないでしょうか。
企業のトップが自ら「心身の健康の大切さ」を表明し、社員一人ひとりが自身の健康を気遣うことができるような社風にしていくことも大切です。
プレゼンティーズムやアブセンティーズムの予備軍は、「仕事に行きたくても行けない」状態になるかもしれません。このような状態を疑う際には、ぜひ下記の記事もご参照ください。
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「プレゼンティーズムを改善したいけど、何をすればいいの？」という疑問に対して、改善策を解説していきます。
休みを取りづらい職場環境があるなら、まずは労働時間の見直しをしましょう。有給休暇を取得しやすく、長期休暇を取りやすい体制づくりなどです。
いうまでもなく、健康診断の定期的な受診やストレスチェックの実施も怠らないようにしてください。
健康的な職場環境は、一人ひとりのパフォーマンスを最大限に高めるだけでなく、企業の生産性も高まります。
社員同士のコミュニケーションが増えることにより、周囲の社員の変化に気付きやすくなります。また、良いコミュニケーションができるようになると、メンタル不調の予防にもつながります。
たとえば、下記のような方法でコミュニケーションの機会を増やすこともできるでしょう。
コミュニケーションが活性化すると、お互いの信頼感が深まり、笑いのある職場になるでしょう。笑いは、精神的な安定をもたらし、ストレス解消にもつながり、身体の健康増進にもつながるといわれています。
近年は、在宅ワークが増え、社員同士のコミュニケーションの機会も減少していますが、リモートでもオンラインランチ会や雑談を定期的にしてコミュニケーションを図ったり、健康イベントのオンライン開催などの機会をつくることは大事です。
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普段から、社員が健康意識を高められるよう、仕事の合間にストレッチをする、なるべく階段を使うよう呼びかけるなどもよいでしょう。
また、スペースや人員にもよりますが、希望者がヨガなどのエクササイズをすることができる時間を設けている企業もあります。
身体の健康やメンタルヘルスの研修、ヘルスリテラシー向上セミナーを取り入れたり、社内外に相談窓口を作ることも重要です。できることから取り組んでいきましょう。
プレゼンティーズム・アブセンティーズムへの積極的な対策をしている企業も増えてきました。
個人個人が自身の体調管理をすることが一番大切ですが、社員がプレゼンティーズムにならないよう、またプレゼンティーズムに早めに気付くために、企業でもさまざまな取り組みをすることが課題となっています。
自社では何をどのように改善すればいいのかを検討し、積極的に取り組んでいきましょう。
社員が安心して働ける職場、社員の健康を守る職場づくりは、企業のパフォーマンスを向上させることにつながるでしょう。
